豊かな人生を送るには〜米国株編〜
エコゴリです。
2017年初からずっと、どうしたら豊かな人生を送れるのか、試行錯誤してきました。
そこで思い至った、大切なことが3つあります。
・健康
・経験
・お金
前々回、前回に続き、最後は「お金」です。
「健康」や「経験」の質を高めてくれる、それらに勝るとも劣らない大切なものです。
お金とは?
文字通り、日本では日本円です。日本銀行が発行する日銀券などです。
海外ではドルなどですね。
普通、それらを思い浮かべると思います。
では、金融資産という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
日本人は、金融資産というと預貯金が圧倒的な割合を占めています。
2017年8月の日本銀行調べでは50%以上が現金預金です。
一方、同じ調査によると米国では13%程度でしかありません。米国人は貯金をせず、お金を持っていないのでしょうか。
実は、投資をしています。
50%以上を、債券や株式、投資信託などで運用しています。
それらも、立派なお金です。
投資とは?
胡散臭いもの、というイメージが、もしかするとあるかもしれません。
でも、実は、僕たち日本人の65%が、日本国債、日本株式、海外債券、海外株式に投資しています。
何を言っているのかというと、僕たちが支払っている年金保険料が運用されているのです。
年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)という機関がそれを担っています。
僕たちは、実は世界最大級の投資ファンドにお金を預け、運用をしてもらっていると言えます。
図は、GPIFの運用ポートフォリオです。130兆円という規模で、このような資産構成になっています。
だから、なんだと言われればそれまでですが、日本政府が将来、確実に支給しなければならない年金のための税金を、投資に使っているのです。
少しだけ、話を聞く気になってきたのではないでしょうか。
投資とは、簡単に言えばお金を増やすことです。
先程も述べたように、日本の年金財政は、早晩、立ち行かなくなる恐れがあります。なぜかというと、少子化と高齢化が進むためです。
少ない人数で、多くの高齢者を支えなければなりません。つまり、保険料を上げたり、支給額を減らしたりしなければ、物理的に年金制度の維持は不可能です。
しかし、保険料の増額や支給額の減額には限界があります。
そこで、政府は、投資をすることで、年金制度を維持しようとしています。
企業の株や債券を買うことで、株式の値上がり益、配当金、利息などを得ることができます。株式であれば、理論的には企業の利益が増えるにつれて、株価の上昇や配当金の増額が期待できます。
その増え方は、銀行口座への貯金の比ではありません。
例えば、三井住友銀行へ1,000万円以上預けても、受け取れる年利息は0.01%、たったの1,000円です。
一方、株式であれば、例えばトヨタ自動車の株を1,000万円分買う場合、受け取れる配当金は3%、30万円にもなります。
何に投資する?
では、あなたは投資しているのか、と聞かれるかもしれません。
もちろん、株式投資をしています。しかも、ドルを買って米国企業、その中でもヘルスケアセクターの企業の株を買っています。
なぜ、米国株なのか。
それは、株主に対する意識が、日本やその他各国とは全く違うからです。とにかく、株主の利益を考えて経営を行うのが、米国企業です。
先進国の中で、しばらくは人口が増え続けることが予測されていることも、理由のひとつです。人口が増えるということは、市場が拡大を続けることを意味するからです。
人口の拡大と関連し、移民、特に優秀な人材を受け入れることで、イノベーションを起こす環境が整っていることも挙げられます。
トランプ大統領のもと、高度人材ビザの審査厳格化など、不穏な動きもありますが、それでも、アメリカの国是と言える「自由」に対する憧れは、なお世界中の優秀な人材にとって、魅力的です。
次になぜ、ヘルスケアセクターの企業なのか。
それは、以下の本を読み、ヘルスケアセクターが過去に最も高い利益を株主にもたらしたことが分かったからです。
1957年〜2003年の約50年間に、年率14%ものリターンをもたらしました。
- 作者: ジェレミー・シーゲル,瑞穂のりこ
- 出版社/メーカー: 日経BP社
- 発売日: 2005/11/23
- メディア: 単行本
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また、建国以来、アメリカという国は大きな連邦政府に対する警戒感が非常に強いです。
それが意味することは、なるべく、連邦政府の権限が強化されないように、民間の医療保険を活用した、市場経済に任せたその自由さ、規制の弱さを意味しています。
あれほど豊かな国で、国民皆保険が実現していないことからもよく分かりますね。
つまり、民間の力を最大限に活用しようとするインセンティブが常に働いていると言えます。
このような国柄から、医療保険や創薬などの分野において、今後20〜30年は市場が発展を続けるものと考えているからです。
まとめ
長くなりましたが、これから、「米国株」というカテゴリーにおいて、より具体的な僕の運用状況やアメリカの状況、企業動向など、お伝えできればと思っています。
正直、参考にはならないと思いますが、こんな投資をしているやつもいるんだなと、生暖かい目で見ていただければ幸いです。
それでは。